J2・ブラウブリッツ秋田の新スタジアム整備をめぐる一連の議論が、大きな注目を集めています。
発端は、Jリーグの定めるスタジアム基準と、自治体が描く現実的な整備計画との間に生じたギャップ。
「サッカーの可能性」を信じる一方で、人口減や来場者数の低下などの現実的な課題が多数あることも理解しています。
これは日本サッカーが今後も地域に根づき続けるために、避けて通れないテーマなのではないでしょうか。
Jリーグのスタジアム基準はなぜあるのか
Jリーグでは、クラブライセンス制度の中でスタジアムの最低収容人数を定めている。
現在の基準では、J1が1万5000人以上、J2が1万人以上。
この基準は、リーグのブランド価値向上や興行としての安定性、将来的な成長を見据えたものだとされ、満員のスタジアム、熱量の高い空間は、サッカーの魅力を何倍にもしてくれる。
その考え方自体に、違和感はありません。
秋田という地域が突きつけた「現実」
一方で、秋田市が示した計画は非常に現実的でした。
人口規模、過去の観客動員、そして何より税金を使う公共事業であるという視点に立てば、「身の丈に合った規模」を考えるのは当然の判断とも言える。
実際、ブラウブリッツ秋田の平均観客数は5000人前後。
この状況で1万5000人規模のスタジアムを前提に話が進むことに、疑問を抱く市民が多いのも無理はない。
ここで大切なのは、「サッカーを軽視している」のではなく、「地域全体のバランスを考えている」という点です。
小さなスタジアム＝盛り上がらない、ではない
スタジアムの価値は、単純な収容人数だけでは測れません。
実際、Jリーグを見渡せば、それを証明する例はいくつもある。
観客数が突出して多くなくても、ピッチと観客席の距離が近く、声援がダイレクトに伝わるスタジアムでは、独特の熱気が生まれる。
選手にとっても、サポーターの声が「後押し」になることは間違いない。
重要なのは、どれだけ人を詰め込めるかではなく、どれだけ濃密な時間を共有できるか、なのかもしれない。
変わり始めているが、まだ足りない？
Jリーグもこれまで、スタジアム基準について一定の柔軟性を持たせてきた。
昇格後に完成予定のスタジアムがあれば猶予を認めるなど、歩み寄りの姿勢は見える。
ただ、人口減少と地方の財政負担がより深刻になっている今、その基準が「今の時代」に合っているかどうかは、改めて考える必要があるだろう。
ヨーロッパを見れば、トップリーグでも1万人前後のスタジアムを本拠地とするクラブは珍しくない。
規模よりも、そのクラブが地域でどう愛され、どう運営されているかが重視されている。
「地域密着」を本気で続けるために
Jリーグが掲げてきた「地域密着」という理念は、日本サッカーの大きな財産だ。
だからこそ、自治体の理解と協力なしに成り立つものではない。
スタジアムはゴールではなく、あくまで手段。
まずはクラブが地域に根づき、少しずつファンを増やし、「このチームのためなら」と思ってもらえる土壌をつくることが先なのかもしれない。
観客が増え、熱が高まった先に、自然と「もっと大きなスタジアムを」という声が生まれる。
その順番の方が、地域にとっても、クラブにとっても健全ではないだろうか。
サッカーを守るための議論であってほしい
今回の秋田の件は、決してサッカーを否定する話ではありません。
むしろ、厳しい言葉も含め「どうすればサッカーがこの街で長く続いていくのか」を真剣に考えたきっかけだと受け止めたい。
スタジアム基準を見直すことは、Jリーグの価値を下げることではない。
日本の現実に合わせて進化することこそ、リーグの強さにつながるはずだ。
サッカーが好きだからこそ、感情論ではなく、未来のための建設的な議論が広がっていくことを願っています。
